奥野和成メソッドまとめ
投資とは企業のオーナーになること。
社会に価値を提供し続ける企業にお金を供給し、企業の価値が向上し続けることで、その一部をリターンとして受け取ることができる。
企業が社会に価値を提供し続けられるのは、その企業が社会の問題を解決し、世の中を豊かにしているから。
長期投資できる会社とは、
1事業機会が自然に集まってくる会社
2その分野で誰も勝てない会社
3社会にとって不可欠な財・サービスを排他的に提供できる企業
4構造として当然に儲かってしまうビジネス。そういう会社は放っておいても儲かってしまう「強い構造」を持っている。
そういった「売らなくていい会社」のみ投資先企業として選定すべき。
重要なのはビジネスの構造、次いで経営者。会社の10年後を見て、その「儲かる構造」のタネを植えるのが経営者の役割。
企業文化は経営者ではなく「現場」をみることで初めて分かる。長期投資家のいいところは、毎年継続的に現場を見ていくことができるので投資先企業がどう変化しているか分かるところである。
過去の数字ではなく事業のことや競争環境や戦略などを気にする。企業との対話は「仮説と検証」を重要視しており、企業訪問時は、必ず自分なりに、その企業についての仮説をチームで議論し資料にまとめ、経営者にプレゼンする。これは投資を実施した後も徹底している。
インデックス全投資の強み
普段から現金多めのポジションになっていることの愚
１タイミングを愚かにも読もうとして機会損失
２非課税 100万円の含み益は20万円のアドバンテージ
※含み益を解消するのはもったいない。
※現在の１万円は将来のどの時点の１万円より価値が高い。出口戦略は必要ない。
3 会社の栄枯盛衰はすぐ起こる。永久に第一線で稼ぎ続ける会社などない。
時価総額加重平均インデックスがリターンの中央値を最大化する
１成績は世界投資家ランキング上位50％以上（長期になれば限りなく１位に近づく）
２個別株 市場平均と比べてハイリスク同じリターン、時間を使い、分散弱めてリスクを増やす
３SP500のTOP10が残りすべての収益を上回る
４リターンを保ったままリスク(標準偏差）を減らす
※TOP10以外の合計は全体として市場平均に負け、しかも流動性を放棄し、より多くのリスクを取っている。
※GPIF最大の失敗は、時価総額を無視して、日本株、日本債を含みすぎていること。
資産の一部が値上がりしても、ほとんど影響がない。全体の面積が増えることが重要
時間分散は、複利の世界では同じ
50%✖︎105%✖︎105%... = 105%✖︎105%...✖︎50%
利率よりも入金力
１皆、月40万入金はムリだというのに、年利20％にチャレンジする。
※月40万を15年、4.5％で１億円
バブルで儲けた人も無傷で済んだ人はほとんどいない
戦略
暴騰したらキャピタルゲインをありがたくいただく。
暴落したらNISA口座120万仕込む。下落幅も大きく当率も上がる
median(L,t,μ,σ) = v0 e^((Lμ - ((Lσ)^2)/2)t)
「最適な戦略」というのは自分のとれるリスクに応じて
（現金, インデックス、3xETF）の割合が
低リスク志向
↑
(100, 0, 0)
(75,25,0)
(50, 50, 0)
(25,75,0)
(0, 100, 0)
(0, 75, 25)
(0, 50, 50) *
(0, 25, 75) *
(0, 0, 100) *
ただし * のついた部分は、リスクが高くなっているにもかかわらず、リターンの中央値が低くなるかもしれないので、注意すること。
微妙なラインですが、インデックスの現実的なμとσを仮定すると、 (0, 75, 25)の場合はつけなくてもよいかなと。
実際には * をつけるかどうかは、ゼロかイチかの問題ではなく、程度問題
基本的には「現金を残してある」にもかかわらず、レバレッジx3を買うのは一方的に損です。
投資戦略
買ったらじっと持っとけ
大逆転の投資戦略
1 仮想通貨
のチャンス。
無国籍通貨であれば、ドル以上の時価総額になる可能性もある。
通貨としての信用が上がれば、価値も上がる
paypal取扱
2 金銀プラチナ
世界各国の大規模金融緩和、インフレ、経済破綻の保険になる。
有利な戦略
1 S&P500積立戦略
過去15年以上の期間で見るとマイナスになったことはない
チャレンジ戦略
1 割安高配当株キャピタルゲイン戦略
さらなる下落にはインカムゲインで粘る
含み損にビビるな。将来受け取る不労所得を意識しよう。
長く運用すればするほど、インカムの安定感が効いてくる。GPIFもこんな感じ
暴落って何？みたいな素晴らしいポートフォリオ
SPYDが優れる期間・S&P500が優れる期間が定期的に入れ替わっているのではないか。
言い換えると、時価総額加重平均の爆伸びターンと均等加重平均の爆伸びターンがあるのではないか。
と僕は予想しています。
ということは、両方に投資することによって、同じインデックスを異なる投資方法で分散投資していると考えられないでしょうか。
イチオシのVIGやVGT、個別米国株よりも、つみたてNISAで積み立てしているS&P500や全世界株式の方がダントツでリターンが高い状態です
積み立ては最強の習慣
配当で得る1万も節約で1万残すのも同じ1万。でも大変さが違います。何となく消費した3万は年3％配当を出す株100万分と同じ価値
月3万円の節約は、高配当株約1000万円分の価値がある
予想外に値上がりしてしまった銘柄などを売って組み替えたり、PFのリバランスを行った時に出る売却益がリターンを押し上げ
一生に渡って資産を売らず、資産収入を獲得し続けるのがインカム投資です。
年間200万円投資をする
1年毎に不労所得が
月5000円増えるという事です
ルール通りの定期購入とリバランスが、凡人にとってはベストだと考えています。機会損失を起こさない。過剰な投資による損失を発生させない。
ある友人は自己所有のヨットで世界を巡り、ある友人は世界各国に豪邸を持ちゴルフ三昧の生活をし、ある友人は超高級スキーリゾートで年中過ごしている。
共通点は長期投資家であり、ここぞという勝負所だけ動きますが、普段は配当金で遊んでいます。これが長期投資家の結果であり現実です。
配当率3%の銘柄の株価が3%下がったら、保有株数の分だけ買い増しナンピン。評価減の分は配当で戻ってくると考えればいい。こういう無限ナンピンは資金に余裕がないとできないが、このやり方で失敗したことはあまりない。結局、株価は元に戻ることがほとんどだから。
35歳や40歳で引退する人に4%ルールを適用することの妥当性を問うことは間違っていません。ベンゲン氏によると、退職後の資産ポートフォリオは3%の引き出し率、あるいは3.5%の引き出し率でも、分析を試みたあらゆる市場において、50年間持続しました。しかし、4%の引き出し率ではこれほど長く持続しません。まれにではありますが、4%ルールでは35年ほどしか持続しないケースもありました。
今後もヘッジファンド対個人投資家の戦いは続くのかもしれませんが、大手ヘッジファンドのショートポジションを積極果敢に狩りに行くのは、個人投資家というには失礼で、もう相当な手練です。
これまでは資金量でヘッジファンドに敵うわけがなかったのですが、個人でも簡単にオプションを売買できることから、こうしたことが可能になりました。
それどころか、テクノロジーの進化で、かえって個人投資家のほうが有利という状況も生まれています。
為替の為替の世界では、個人投資家のほうがプロよりも狭いスプレッドで売買しています。
ヘッジは短期掛け捨て保険
騙し上げに次ぐ騙し上げで切り下げてくパターン。
食糧危機は本当に起きるのか？
サバクトビバッタによる被害が1割だったとすると、警戒国の生産量の減少分は、およそ1,695万トン（2019年度の実績をもとに計算）で、この分を輸入でまかなう場合、世界の小麦輸入量はおよそ1億9,672万（同）となり、世界全体の小麦輸入量が9.4％増加します。
農作物を食べ尽くすバッタの被害は、温暖化で今後ますます加速する
米国国内の大豆在庫が高水準であることについて、触れましたが、近い将来、この高水準に積み上がった在庫が、取り崩される可能性があると、筆者は考えています。
11月の米大統領選挙に向けて、トランプ大統領が“農家票”を獲得するために、米国の農家にとって、有利な策を推進することで、在庫の取り崩しが起きる可能性があります。
米国の農家にとって、在庫の取り崩しは喜ばしいことです。例えば、関係が悪化している中国と、貿易戦争をいったん鎮静化させて、中国に米国産大豆を購入させたり、中国以外の国々に、米国産大豆を購入させたりすることを実現すれば、農家は喜び、そのような策を推進したトランプ大統領を支持する可能性が生じます。
そしてその時、市場では、過剰在庫が取り崩されたことを好感し、価格上昇の動機が生まれます。
生産減少・在庫減少が発生すれば、年末にかけて、穀物価格は反発色を強める可能性も
米中問題はこの数カ月間、悪化の一途をたどり、“第一弾の合意”は、日に日に、不履行となる懸念が高まっていると言えます。
この不履行となる懸念は、米国内で、今年も大豆の在庫が余ってしまうのではないか？という懸念を生み、大豆価格、引いては、大局的に、同じようなタイミングで山と谷を描く“穀物銘柄”全体の、上値を抑える要因になっていると、考えられます。
米農務省は６月、２０２０～２１年度の世界穀物生産量が２７億６０００万トンとなり過去最高を更新するとの見方を示した。穀物貿易量も４億５０００万トンとこの１０年間で１・５倍に増えた。
投資の必勝法
最初の10年は耐えるべき
投資とは地味で退屈なもの
短期取引は結局いつかは負ける。
常にポジションを持ち、有利なポートフォリオを作り続ける。
利益確定せずに、ヘッジを少しずつ増やす。
常に弱い物をショートでヘッジする。
暴落保険みたいな物なので、いくら損してもOK。
下がれば安く購入できる。
配当率が上がる。何年かに一度のビッグチャンス。唯一の必勝法。
上がれば、少しずつ売る
なかなか上がらないのは、安定しており下がっておらず、配当を得るのに非常に良い状態。
アメリカでは、一般的な株式に投資することは、長期的には、全体で年10％のリターンを生み出すことにつながります。
自分のお金が10％の複利を得られるということは、現在の元本が7年強で2倍になるということです。そして、その次の7年でさらに2倍になるということは、14年で4倍、21年で8倍にまで育つということです。
各国の財政出動と金融緩和により、現金への信認が失われ、インフレが起こるリスクがある。若い世代は、株式中心で良い。（バンガード社は、若い世代には90％近くを株式に投資するよう勧めています。）
いつでも新車や新築マンションを買うことができる人は、意味も無くこれらを買わないと思います。
いつでも市場から調達できるため、あたかも既にこれらを保有している気になっているのではないでしょうか。
金融資産1000万円を達成した時点で、少額のものであればいつでも購入することができるような感覚になったので、いつでも手に入れることができるという地位を有したような感覚になっており、心の余裕が生まれた。
投資を始めて5ヶ月、痛感したのは投資において最も重要なのはゴリゴリの入金力。10万円で1万円の利益を生み出すのは時間がかかるけど、100万あれば1日で1万とか全然ある。お仕事がんばろ。とりあえず元本。
日銀はロスカットしない
日銀が損を出す合理的な理由がありません。
日銀はロスカットする必要がありませんから。
レバレッジかけて買っているわけではありません
し、限月があるわけでもありませんからね。
含み損は含み損でしかなく、損失ではありません。
個人なら資産を取り崩す場面もありましょうが、日
銀にはありません。
どこかで買入れをやめた後、株価上昇の局面で、同
値で撤退していけば良いだけです。
アベノミクスで上げすぎた分、次の上昇局面の速度
が緩やかになるということです。
長い目で見ればプラマイゼロ。
金を配るのと同義なので、全くよろしくない。
GPIFの方も資産のポートフォリオを維持するなら
ば、リバランスで、安くなったところを買うことこ
そあれ、売ることは有りませんよね?基本は割賦方
式なのですから、取り崩す必要も有りません。GPIF
の運用は配当益が目的であってキャピタルゲイン目
的では無いのですから。次の上昇局面では株価上昇
により株の資産割合が高くなりすぎたらリバランス
で、売ることになるはずです。そうすると結果とし
て日銀と同様、同値撤退になる。言い換えれば、市
場に流動性を提供し、配当益だけ受け取る仕組みで
す。
ポートフォリオが株式の割合ゼロのところから段階
的に買い進めてきたので、買い切るまでの今までが
いわば副作用として株価が上がるボーナスステージ
ではありました。むしろ買いきった今から年金運用
の定常運転が始まるのです。
