投資に地道な必勝法はあるか？ミドルリスクで無茶しない真面目な稼ぎ方
300万とか400万なんかで投資したって何の意味も無い
ハイテク企業に投資するファンドは、その投資案件の半分は失敗し減損処理を強いられるが、一握りの大成功によって失敗は挽回できるような投資スタンスをとっている。
資産運用の基本である「長期・積立・分散」のうち、「長期」は難易度が高いからです。日本の投資信託の平均保有年数は3年しかありません。
現物資産に投資すれば将来的に必ず儲けることができる。
地球の人口はまだまだ増加し続ける。水、資源、食料が希少になる。75億人を超える人々の衣・食・住、教育、雇用を支える必要があるだけに、需要な資源はとてつもなく制約される。天然資源だけでなく、貨幣や時間も同じだ。コミュニケーションを向上させて、これまで以上に効率よく調整していかなければならない。
三井物産の場合、1バレルあたりの原油価格が1ドル上昇すると、年間28億円の増益になる。
食料品、情報通信機械、農林水産、電ガス水道、不動産、医療・教育、職業紹介・労働者派遣が期待される。
人間は「快感」を選ぶ。だから合理的なAIに負ける
バブルは弾けるまでわからないがソフトバンクGが出資している会社のバリエーションがバブルである可能性に内心では一抹の不安を覚えている人が多いと思います。
バブルを弾けさせるのは、意図的に資金供給を止めるか、その資金が尽きた気になりますが22兆円集まればまだ数年宴が続くでしょう。
その頃には次のバブルに乗り換えていきそうな勢いを孫さんには感じますが。
日本で大地震は、リセッションより頻度高いと思う
投資はリスク分散だから保険も貯金も投資の一つだし、 気になるならポートフォリオのごく一部に地震対策しとけばいいじゃないか。
そんで投資スタイルは人によって考え方が違う。
関東や東北の大震災や南海トラフが２０年以内に来ると思ったら、そういうポートフォリオにしておくのがいい。
そんな低い確率の話とは思わない。
人口は減少しているが、世帯数は一貫して増え続けている。
世界最高の投資家であるウォーレン・バフェットも、「自分を除けば、インデックス運用に優る投資法はない」と繰り返し述べています。
失ってしまうのではないかと心配で、あまり多額を投資できないでいるなら、その心配は無用。40年におよぶ投資利回りの歴史を調べた｢ナード・ウォレット（NerdWallet）｣によると、株式市場への投資家が｢少なくとも初期投資額を維持できる確率は99％｣であり、従来の預金口座と変わらない。
日経平均VIが33以上の時は毎週末に10万円ETFを買い、VIが16.5以下の時は10万円ETFを売った場合。
グローバルにパッシブ運用していれば（為替リスクを除けば）短期はともかく長期にマイナスが続くことはない。
下げ相場でも現物のみの短期逆張りは有効
底を見極め買うことができれば一泊二日の短期でも利幅が取れる
損切りが早ければリスクはそんなにない
BNF氏が逆張り手法で注目するポイントをまとめると以下です。
１ 過去の２５日移動平均線からの乖離率
２ 相場の雰囲気
３ 出来高
４ ボリンジャーバンド（移動平均線と値動きの幅を表す線）
「長期・分散・積立」を顧客に徹底させている会社は、結果的に顧客が儲かっている比率が高い。
金額の大きさが違っても、同じ対象に同じ比率で投資すると、同じリターンが得られます。
例えば、我々の年金を運用している「年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）」は、世界で最大の年金基金です。
150兆円を運用するGPIFの基本ポートフォリオは、国内株が25%、海外株が25%、外国債券が15%、国内債券が35%です。
経済理論だと、「誰も長期にわたって市場平均を超えられない」はずですが、なぜこんなことが可能なのかというと、金融市場はおおむね効率的でも、バグみたいなものがあちこちにあるからでしょう。
そのバグは本当に小さなものですが、グローバルな金融市場はとてつもなく巨大なので、わずかなバグを見つけるだけでフリーターが億万長者になるような「奇跡」が起きます。
何度でも噛み締めたいバフェット名言
「われわれは市場や金利や景気の一年後について意見を持ったことはない。現在も持っていないし、将来も持つつもりはない」
8兆円以上という資産の99%以上は、50歳以降に作られた。投資は毎年再投資しつづける「複利」によって、まさに大きくなればなるほど、雪だるま式に膨らむという事実。
不動産投資、確実に儲かるなら大手が既に土地確保してやってる
駐車場こそ本当に儲からない。あれは遊ばせておくくらいならマシってレベルの
繋ぎにすぎないし、騙されてがっつり初期投資でもしようものなら回収不能。
駐車場って線を引くだけだから、そんなに金が掛からないけど実入りも少ないし更地だから税金が高い。
情報系サイト作って売ってお金にしてみよう。
情報収集力と文章力とweb開発能力が身につくいい方法だ。
金は集まるところには集まる。月80万くらい信託の配当金がある者など珍しくない。
元金はお金を生み出すツールと考えよう。
プロも損するけど、それを挽回する能力も資金もある
個人は資金に対する投資額が大きすぎる
時間軸は常に意識せよ！
「君が失ったのは 1万円+毎日チャート見てビクビクしてた時間だ。」
最初はせっかく貯めた金が減ったときは感情僅かに動くが、数年やってると-80000とかなっても大仏のごとく動かなくなる。
悔しいとか後悔とかも感じなくなったらイケる。
ナンピンは極端な動きをしたときに有効。
仮想通貨は、極端に流動性が無いから暴騰する。
売りたい時には誰も買い手が居ないというオチ。
短期ならともかく、長期的に相場を当てに行くのは困難。
確実に利益となる、税制メリットをコツコツと積み上げよう。
「確定拠出年金」、「NISA（少額投資非課税制度）」、「ふるさと納税」や「生命保険控除」、「損害保険控除」、「医療費控除」をフルに使え。
デジタル時代は先行者利益はあってないようなもの。後発でもスピードとスケール感によって先発者を簡単に追い抜くことは可能。
日銀のマイナス金利政策の影響で貸出金利が低下し、預金金利との預貸利ざやが縮小して資金利益が悪化した。株式の持ち合い解消を進めているが、株式市場の低迷で株式やETF（上場投資信託）の関連収益も悪化する。
システムトラブルは契約でかなりリスク回避できるが人の管理はエラーも倫理面もコストがかかる。効率合理性の世界では、人がノイズになるのだ。
仮想通貨の売買がしやすくなったことで、2017年のような激しい変動が2018年も繰り返される可能性がある。ビットコインは1コイン当たり1000ドル前後から12月後半には 2万ドル近くにまで高騰し、その後25％急落 した。
取引手数料の高さは、「手軽に取引できるデジタル通貨になる」というビットコインの本来のミッションの1つがおおむね失敗に終わっていることを意味する。こうした事態を是正するシステムや代替コインによる競争が2018年の主要テーマになるだろう。来年末には、実際にデジタル通貨を使用し、法外な手数料を支払うことなくピザを買えるようになっているかもしれない。
じゃぶじゃぶのマネーサプライにゼロ金利政策の恩恵を受けるだけでなく、国債のスプレッドやら馬鹿高い送金コストなど規制の恩恵をも受けて儲かっている今だが、早晩仮想通貨技術などに完全に取って代わられる。
日本の景気が悪ければよその国に出稼ぎに出るなり、拠点を海外にするのもビジネス感覚としてはごく当たり前の判断なのである。
問題は原価や人件費ではない。
1時間食べ放題の客の滞在時間よ普通に1時間で出ていってくれない客がほとんどで最低でも居酒屋感覚だと最低でも2時間は居座るし話し出したら何時間でも喋り倒す奴とかいる。 それで仮に690円とハイボール3杯で150円で客単価840円とかだととても商売として成り立たない。
前年では150店舗の新規出店の一方で64店舗の撤退を行うなど活発な出退店に同社の採算性優先の店舗政策が出ている。
もう一つが97.6％という雑貨売上構成比の高さ。裏返すと価格競争の対象になり、低荒利になりやすい食品の扱いを減らすことで先述の売上総利益率を支えている。
トイレタリーでいえば、マット、シートカバー、蓋カバーなどが同じ素材、カラーで品揃えされている。サイズそろえ、質感などについて百貨店はもちろんホームファッションの専門店とも比較するまでもないが、増えつつある単身世帯、高齢の二人世帯にとっては気軽な付け替え、掛け替え需要の提案になっている。
「100円」という縛りの効いた価格政策の中で、シビアな出店、高荒利を維持する商品構成比、購買点数を増やすコーディネート提案などの合わせ技が同社の高収益の源となっているわけだ。
不動産やってるからわかるけど
全ては立地で決まる
いくらリフォームしようが綺麗にしようが駅から遠ければどうしようもない
逆に言えば駅から近い それだけで恒久的に入居者が途切れない
FCにしても自分でやったほうがおいしいなら限定的にしか他人に回さない
参入障壁をなくせばとんでもないスターが生まれる。
文化というものは、やはり支配者上流階級が贅沢をして作っていくものであるからだ。
金と交換できる訳でない今のお金の価値は、中央銀行の信用が支えています。その中央銀行が相場リスクのある資産を大量に抱え、一つ間違えば相場で大損して自ら信用を失う状況を作るのは、決して健全なことではありません。リスクを意識して出口を探り始めたFRBとECBが抱える資産はそれぞれGDPの２割から４割弱。
よそのソブリンファンドは資産は日本より少ないのに
年10％くらいの投資実績なんだけど・・・
不動産は楽じゃない。
古くなり始めると一気に借り手がいなくなったりディスカウントが必要になるし
経年劣化が加速度的に進むので維持費も増大する。
ただ、５棟以上持ってるならリスクヘッジ可能。
繁華街なら余裕がある。
立地がよければ築数十年たっても高値で売れたり貸せたりする。
GPIFのアセットアロケーション参考に投信積み立てるといい。
世界最高レベルの投資戦略がとれる。
7月6日にGPIFが発表した業務概況書によると、2017年度の運用収益は10兆810億円に達し、利回りは6.9％となった。この結果、期末の運用資産残高は156兆円3832億円になった。2001年に市場運用を開始して以降の累計収益は63兆4413億円、率にして年率3.12％に達する。
ＧＰＩＦ保有株式
トヨタ自動車＝1兆3780億円
三菱UFJフィナンシャル・グループ＝7802億円
三井住友フィナンシャルグループ＝5976億円
日本電信電話（NTT）＝5919億円
本田技研工業＝5892億円
ソフトバンクグループ＝5269億円
キーエンス＝5166億円
ソニー＝5103億円
みずほフィナンシャルグループ＝4451億円
KDDI＝4205億円
アップル（APPLE INC）：7333億円
マイクロソフト（MICROSOFT CORP）：5992億円
アマゾン（AMAZON.COM INC）：5651億円
フェイスブック（FACEBOOK INC-A）：3468億円
JPモルガン・チェース（JPMORGAN CHASE & CO）：3380億円
ジョンソン・エンド・ジョンソン（JOHNSON & JOHNSON）：3103億円
アルファベット（ALPHABET INC-CL C）：3010億円
バンク・オブ・アメリカ（BANK OF AMERICA CORP）：2817億円
アルファベット（ALPHABET INC-CL A）：2756億円
テンセント（TENCENT HOLDINGS LTD）：2651億円
エクソンモービル（EXXON MOBIL CORP）：2579億円
ネスレ（NESTLE SA-REG）：2326億円
VISA（VISA INC-CLASS A SHARES）：2306億円
アリババ（ALIBABA GROUP HOLDING LTD-SP ADR）：2146億円
バークシャー・ハサウェイ（BERKSHIRE HATHAWAY INC-CL B）：2078億円
ユナイテッドヘルス（UNITEDHEALTH GROUP INC）：2065億円
ウェルズ・ファーゴ（WELLS FARGO & CO）：2022億円
インテル（INTEL CORP）：2005億円
サムスン電子（SAMSUNG ELECTRONICS CO LTD）：1964億円
シスコシステムズ（CISCO SYSTEMS INC）：1942億円
WeWorkでなければ実現できない、独自の技術やノウハウというほどのものはなく、高密度戦略は真似できるので、どんな企業もコワーキング自体を事業とすることができるようになったのだ。
WeWorkが提示した｢高密度｣方式で、コワーキングビジネスはそれなりに事業として成り立つようになってきたが、それはここ数年の好景気の間のことであり、長期にわたってサステイナブルかどうかはわからない。
グーグルのような｢テクノロジー企業｣では、｢規模が大きくなるほどプロダクトの価値が上がり、参入障壁が高くなり、マージンが増大する｣という集中の利点があるため、企業評価額が高くなる。しかし、WeWorkでは規模が大きくなるにつれて売り上げの効率は落ち、参入障壁はかえって低くなってしまった。今後も、テクノロジー企業型の｢集中の利点｣が出てくるようには思えない。この点で｢WeWorkはテクノロジー企業ではなく、不動産事業である｣という評価は当たっている。
